日皮協の設立 OVERVIEW 過去・現在・未来へ 河合享三は、1959年に下着用繊維素材の皮膚障害に端を発し、その研究に取り組みました。皮膚安全性試験(河合法)を考案し、以来10年余にわたる研究の結果、製品の事前判定と市場の皮膚炎様クレームとの一致を得るに至りました。折しも公害問題が浮上し、「衣料公害」という言葉が生まれる中、繊維業界に統一した皮膚安全性試験が必要だという声が高まりました。そして1970年に「河合享三後援会」が結成され、一年後の1971年5月に日本産業皮膚衛生協会(日皮協)として改組されました。 設立目的 日本産業皮膚衛生協会(日皮協)は、直接・間接に皮膚に接触する商品について次の2点を目的として設立されました。 安全かつ高精度の皮膚安全性試験法を定めること 皮膚に接触する製品の安全性を事前に評価して消費者の皮膚衛生を護ること 活動概要 日皮協は設立目的に基づいて次の活動をおこなっています。 より優れた検定方法の研究および普及に関する事業 文献情報の収集整理および交換伝達に関する事業 検定技術者の育成に関する事業 会員から提供された試料についての有効性、有用性、安全性の評価に関する事業 その他、本協会の目的を達成するために必要な事業 会員 日皮協は次の会員によって構成されています。 維持会員 本協会の目的に賛同して入会した会社 個人会員 本協会の目的に賛同して入会した個人 学術会員 学識経験者で理事会において推薦承認された方 名誉会員 本協会に功労のあった方、または学識経験者で理事会において推薦された方及び営利を目的にしない団体で本協会に賛同して入会した方 組織と運営 日皮協の組織は下記の通りです。会長、維持会員、役員によって構成される総会は日皮協の最高決議機関です。総会において選任された理事会社によって構成される理事会は会務の執行をおこないます。毎月定例理事会が開催され、会務が協議決定されています。